「MOS指標」誕生までの歩み：三菱ケミカルホールディングス

企業活動の基盤強化に向けた取り組み

三菱ケミカルホールディングス（MCHC）は、地球や社会が直面する様々な課題を解決し、KAITEKIを実現するために "化学／Chemistry"が大きな鍵を握ると確信しています。
私たちは、グローバルケミカルカンパニーとして、長期的視点から、化学／Chemistryの役割と私たちMCHCのありたい姿・あるべき姿を考えてきた過程で、KAITEKI実現への具体的で着実な歩みの進捗を可視化し、定量化するMOS指標の導入にたどり着きました。
KAITEKI実現の第一歩となる、このMOS指標導入までの歩みをご紹介します。

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2005年 10月3日

三菱ケミカルホールディングス（MCHC）設立
グループ理念
「Good Chemistry for Tomorrow－人、社会、そして地球環境のより良い関係を創るために。」を制定

2005年 10月

2025年の社会を予測し、その中で化学／Chemistryが何をなすべきかを考える「プロジェクト（PJ）10/20」の提案が、小林喜光（現MCHC社長）よりなされ、MCHC グループの課題として検討を開始
以降、2025年を考える討議と詳細な調査が進められた

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2006年 3月

MCHC経営会議にて、4月から1年間のプロジェクトを正式に承認。アウトプットを、MCHCグループ企業活動の方向性と位置づけることが申し合わされた

2006年 4月

「PJ 10/20」正式スタート

"PJ10/20"のアウトプット

“PJ10/20”のアウトプット

社会環境の長期的トレンド

トレンド議論

三菱ケミカルホールディングスの理念と2025年のありたい姿

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2007年 3月

「PJ 10/20」完了

【プロジェクト成果】

2025年に社会はどうなっているのかを考え、化学／Chemistryが果たすべき役割を議論。そのなかで、三菱ケミカルホールディングスグループのありたい姿とあるべき姿を策定。今自分たちはどこにいるのか確認し、ありたい姿に至るロードマップを提案
そして、20年後のパラダイムシフトに対応するための重要な方向性として、 Sustainability（環境･資源）／Health（健康）／Comfort（快適）の3つを選定。これをMCHCの「企業活動の方向性」として提案

2007年 4月

小林喜光が、MCHC代表取締役取締役社長に就任

2007年 4月

MCHC経営会議で、「PJ 10/20」の提案を承認
- 2025年にありたい姿に向けてのMCHCの意志は、「無限の可能性を広がりを持つ"Good Chemistry"を基盤として世界のリーディングカンパニーでありたい」とする
- そして、そのために企業活動の方向性をSustainability、Health、Comfortの3つのキーワードに収束させていく

2007年 5月

事業説明会にて、「PJ 10/20」の成果と2008年度より開始する中期経営計画の考え方を対外的に発表

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2008年 5月

中期経営計画APTSIS 10発表
（対象期間：2008年4月−2010年3月）
- 2025年のありたい姿と、それを実現するための2015年にあるべき姿を明文化
- 企業活動の方向性としていたSustainability、Health、Comfortを、企業活動の3つの判断基準と定義
- 2010年3月期経営目標：営業利益1900億円以上、ROA 6%以上、CO2削減（原単位） 20％以上

【ここまでの到達点と次への課題】

［ここまでの到達点］

企業活動の判断基準を定義するとともに、2025年のありたい姿と2015年のあるべき姿を明文化

［次への課題］

ありたい姿を実現するための企業活動の判断基準をSustainability、Health、Comfortと定めたが、企業活動が実際にこの方向に進んでいることをどう検証するかについては、この段階ではまだ明確になっていなかった

2008年 6月

気候変動や資源枯渇等、地球規模の諸課題の解決をめざし、　6つのワーキンググループ（WG）で構成する「地球快適化プロジェクト」を立ち上げ
プロジェクトでは以下の方向性を志向
- 短期的な利益追求にとどまらないこと
- 事業の視点のなかに地球環境や社会のSUSTAINABILITY向上を新たな軸として組み合せること
- 中長期的視点と地球全体への配慮に重点をおいた画期的イノベーションを追求すること
この時点から、快適、SUSTAINABILITYというキーワードが、すでに包含

2008年 夏動向

投機による原油などの資源の高騰
リーマンショック（9月）に端を発した金融不安

【世界動向】

夏、原油価格など資源が既に高騰をはじめ、後の経済活動へのインパクトが懸念されていた時期。そして9月のリーマンショック。金融市場主義への危機感は、サブプライムローン問題など従来からあったが、投機的な動きが実体経済に大きな影響を与えることになった

【新しい経営の軸】

この金融市場主義への危機感に、従来からある地球環境への危機意識が加わり、社内では、小林社長を中心に「価値観の多様化への対応や地球規模の問題解決への参画が求められる中、企業が持続的に発展するためには、新しい経営の軸が必要ではないか」との認識の高まりと、これに関する議論が進んだ
これからの時代に必要とされる新しい経営の軸、それは、公益性、環境を考えた軸、すなわちSUSTAINABILITY軸であるという方向性が見えていた

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2009年 4月

研究機関である株式会社地球快適化インスティテュート(英語名：The KAITEKI Institute) 設立
MCHCの大きな方向性としてKAITEKIが認識されはじめた

2009年 11月

「MOS：SUSTAINABILITY」という考え方が、MOT(Management of Technology)の社外講演会で、対外的に初めて発表

「MOS：SUSTAINABILITY」とは

地球環境の維持・改善、持続可能なエネルギーの活用、全地球規模での人類の生活水準の向上・健康増進なども、企業活動が直接・間接に関与し、適切な貢献を図っていく事項と考え、これを新しい経営の機軸とする考え方。

"Management of SUSTAINABILITY" (MOS Axis)の提案

“Management of SUSTAINABILITY” (MOS Axis)の提案

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2010年 1月25日 （KAITEKI記念日）

「APTSIS 15の基本戦略」を、MCHC経営会議で決定
- MCHCグループがめざすものは、KAITEKIの実現であること
- MCHCの企業価値を示す指標として、従来からの財務的経営指標とともにManagement of SUSTAINABILITYの進捗をはかる指標「MOS指標」を定め、2015年に向けて数値目標を設けることも決定

2010年 1月25日以降

MOS指標の項目決め･数値目標化作業が本格化

MOS指標の作業プロセス

【鍵となった指標策定の作業】

MCHCグループ全69ビジネスユニットの事業内容精査
調達･人事等、間接部門での状況調査
指標候補との関連付け、シミュレーション
社外有識者とディスカッション
経営陣とのディスカッション

2010年 6月

事業説明会にて、2011年度より開始する中期経営計画APTSIS 15の基本的考え方を対外的に発表
- KAITEKIを定義するとともに、2025年のありたい姿として「KAITEKIを実現するカンパニー」と対外的に再定義
- MCHCの企業価値は、Business AdministrationおよびManagement of Technologyによって導かれる財務的企業価値とManagement of SUSTAINABILITYによって導かれるMOS価値の和として考える

KAITEKIとは

2010年 12月

MOS指標の項目と、その達成を経営目標とすることを確認
- 1年におよぶ検討の結果、MOS指標として、MCHCにとって重要度が高く、モニタリングに適した項目を指標として採用
- Sustainability3項目、Health3項目、Comfort3項目、計9項目を設定し、2015年度目標値を経営目標に組み込む
- 進捗をモニターし、PDCAサイクルを回す
  （財務的経営指標とともに、進捗を社会に公開していく）

MOS指標

MOS指標の目標値
経過をモニターし、PDCAサイクルを回す

MOS指標の目標値

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2010年 12月8日

新中期経営計画APTSIS 15説明会
- 経営の新機軸としてMOS軸の導入と、従来からの経営機軸であるMBA軸・MOT軸に、時間軸を加えた4元での経営、すなわちKAITEKI経営を推進していくことを改めて表明
- MBA軸、MOT軸、MOS軸にそった企業活動をベクトルで示し、これをKAITEKI価値と位置づけた
  （KAITEKI価値の向上をめざしていくことがKAITEKIの実現につながる）
小林喜光編著
「KAITEKI化学～サスティナブルな社会への挑戦」発行

小林喜光編著『KAITEKI化学～サスティナブルな社会への挑戦』