三菱ケミカルホールディングスTHE KAITEKI COMPANY

中期経営計画

三菱ケミカルホールディングスは、2016年度から2020年度にわたる5年間の新しい指針として中期経営計画「APTSIS 20」を策定いたしました。外部環境が大きく変化を遂げる中、当社グループでは、マテリアリティ・アセスメントの見直しを実施し、2020年に取り組むべき重要課題を特定し、その優先順位を考慮に入れながら、中期経営計画をまとめました。
この「APTSIS 20」のもと、「成長・効率性・基盤強化」に寄与する施策を着実に実行し、ポートフォリオの最適化を図りながら、高成長・高収益型の企業グループをめざします。

APTSIS 20

APTSIS 20

2020年のあるべき姿

収益性の向上、イノベーションの追求、サステナビリティへの貢献を通じて
真にグローバルな「THE KAITEKI COMPANY」としての基盤を確立する。

APTSIS 20 基本方針

機能商品、素材、ヘルスケア分野の事業を通じて、高成長・高収益型の企業グループをめざす。

2020年度数値目標

資本効率を向上させ、ROE10%以上を達成する。

[2020年度の収益構成]

機能商品、素材、ヘルスケア3分野の均衡ある発展と収益の拡⼤を図る。

資源配分方針

  • 成長投資に1兆円を重点配分、R&D投資に7,000億円を投入

財務戦略

  • 「成長事業への投資」、「株主還元の充実」及び「財務体質の強化」の適切なバランスを維持し、企業価値の向上を図る
  • 投資枠は、「減価償却費」と「純利益の1/3」に、「資産効率化」を加えた額とする
  • 有利子負債を削減し、自己資本比率を向上させる

株主還元

APTSIS 20の主要施策

施策1 化学系3社統合により競争⼒を強化

  • 三菱ケミカルホールディングスは純粋持株会社としてグループを経営。
  • 協奏・インテグレーションの効果を最⼤限発現させて成⻑促進と収益拡⼤を実現するために、3社を10事業ユニットに再編成。

施策2  ポートフォリオ・マネジメント:最適な資源配分により収益⼒を強化

  • ⾼成⻑・⾼収益型の事業体の形成をめざして、ポートフォリオ・マネジメントを徹底。
  • 資本効率性(ROIC)、成⻑性(売上成⻑率)、収益性(ROS)の評価をベースにして成⻑機会、競争環境、事業特性等の要因を加味して位置付ける。

[ポートフォリオ構成(2017年度~)]

グループ全体で13の事業ユニットと5つの次世代事業テーマ

施策3  次世代事業の早期収益化

  • 各事業会社の事業戦略とグループの強みを勘案して5テーマを設定。
  • 2020~25年に成⻑を担うべきインキュベーション事業として位置付け。
  • グループの豊富なリソースをフル活⽤し、オープン・シェアード型の開発を推進。

施策4  グローバル展開

  • 海外売上⽐率を43%から50%へ拡⼤。
  • 世界各エリアにおける事業⽀援強化と共に、事業部⾨間の協奏を推進。

事業戦略(⽅針と利益⽬標)

機能商品分野

方針

協奏・インテグレーションにより成長を加速し、高機能商品、ソリューションをグローバルに提供

主要戦略

高機能・高付加価値製品、ソリューション事業の拡大

  • 高機能エンプラ(Quadrant)
  • 有機合成(日本合成)
  • 食品機能材(三菱化学フーズ)

グローバル展開の加速

  • 機能性樹脂
  • 炭素繊維・複合材料
  • ポリエステルフィルム
  • 高機能フィルム
  • 高機能エンプラ(Quadrant)

統合によるイノベーションの強化

  • 機能化学品
  • アクア・分離剤ビジネス
  • 次世代アグリビジネス(植物工場等)

新エネルギー事業の早期収益化

  • リチウムイオン電池材料
  • オプトエレクトロニクスマテリアルズ

素材分野

方針

コスト競争力強化による収益安定化

グローバル市場における成長加速とプレゼンス強化

主要戦略

コスト競争力強化

  • 石化原料、及び誘導品
  • コークス
  • MMA

グローバル展開の加速

  • MMA
  • 産業ガス
  • ポリプロピレンコンパウンド

事業再構築

  • テレフタル酸

ヘルスケア分野

方針

医薬品事業のグローバルな成長

ICTを活用した健康医療事業、および再生医療事業の推進と確立

主要戦略

米国を中心とした海外事業の展開促進
創薬力強化

  • 研究開発プロセスの改革
  • オープンイノベーション

育薬・営業強化による新薬・重点製品の最大化
ICTを活用した健康医療ビジネスの拡大
再生医療ビジネスの拡大

  • Muse細胞(Clio社)製品の早期承認取得

業務生産性改革

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