三菱ケミカルホールディングスTHE KAITEKI COMPANY

温室効果ガス排出の削減

課題認識・基本的な考え方

三菱ケミカルホールディングスグループは、地球温暖化、気候変動を化学産業として最優先で取り組むべき課題と位置づけ、GHG排出削減にグループを挙げて取り組んでいます。事業活動に伴うGHG排出量の削減はもちろんのこと、使用時にGHG排出量が少ない製品の開発にも取り組んでいます。

主な活動

製造に伴うGHG排出の削減

三菱ケミカルホールディングスグループは、エネルギー原単位(エネルギー消費量/生産量)改善活動に積極的に取り組み、製造に伴うGHG排出量の削減を進めています。

物流に伴うGHG排出の削減

三菱ケミカルホールディングスグループは、輸送のロットサイズアップや鉄道輸送へのモーダルシフトなど製品の形状、包装の最適化を含め、物流の効率向上を推進し、環境に優しい物流の実現をめざしています。さらに、専用船におけるフレンドフィンの装着や二重反転プロペラ船への更新など、物流会社と協同で設備面からのGHG排出量削減にも取り組んでいます。

営業に伴うGHG排出の削減

三菱ケミカルホールディングスグループでは、営業車に積極的にハイブリット車を導入するなど、営業に伴うGHG排出量の削減に努めています。

使用時のGHG排出が少ない製品の提供

研究・開発段階からの取り組みを通じて使用時にGHG排出量が少ない製品を上市するとともに、それによる社会のGHG削減効果の検証を進めています。

サプライチェーンにおけるGHG排出の把握

三菱ケミカルホールディングスは、購入原材料が工場に届けられるまでのGHG排出量や、製品がお客様のもとで使用され、最後に廃棄されるまでのGHG排出量を把握し、開示しています。2012年度から国内におけるScope 3排出を把握し、第三者による保証を受けています。今後は、この対象範囲を海外事業へも広げていきます。

カーボンフットプリント評価の実施

三菱ケミカルホールディングスグループは、個別の製品について、その原料調達からお客様にお届けするまでのGHG排出量を算定し、開示する仕組みである「カーボンフットプリント評価」を実施しています。

目標・実績

目標 国内事業所のGHG排出量を2005年度比17%削減する(目標2015年度)
実績 2015年度 36%削減

GHG排出量(三菱ケミカルホールディングス グループ国内)

※GHGの算定基準について
エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)と地球温暖化対策の推進に関する法律(温対法)の対象となるGHG排出量に関しては両法の規定に従って算定しています。省エネ法や温対法の報告対象外のGHG排出量については、化学反応バランスなどをもとにした算定ルールを個々に定め算定しています。

実績 2015年度 エネルギー消費量165,851TJ

エネルギー消費量(三菱ケミカルホールディングスグループ国内)

エネルギー※消費量(三菱ケミカルホールディングスグループ国内)

※エネルギーの算定基準について
電力使用量は、省エネ法の係数(昼間:9.97GJ/MWh、夜間:9.28GJ/MWh、その他:9.76GJ/MWh)を用いてジュール単位に換算しています。

実績 2015年度 企業活動に伴うGHG排出量55,294千-CO2e

三菱ケミカルホールディングスグループの企業活動に伴うGHG排出量

三菱ケミカルホールディングスグループの企業活動に伴うGHG排出量

※Scope3 排出量の算定方法について
算定にあたって、GHGプロトコルの"Corporate Value Chain (Scope3) Accounting and Reporting Standard"とその評価ガイダンスおよびWBCSDによる"Guidance for Accounting & Reporting Corporate GHG Emissions in the Chemical Sector Value Chain" 、および日本政府が主導するグリーンバリューチェーンプラットホームの各種情報を参照しています。 特に排出原単位としては、主にグリーンバリューチェーンプラットホームで公開されているデータおよび産業環境管理協会のLCAソフトウェア「MiLCA」の情報を参照しました。カテゴリごとの算出方法はこちら をご覧ください。

取り組み事例

2015年度

MCHCグループ:再生可能原料・材料の使用量を重油換算1万トンにする

将来的な化石由来原料の枯渇が懸念されるなか、植物由来のバイオプラスチックに対する社会的要請は確実に高まっています。しかし、近年では化石由来原料価格の下落もあり、一時的に石化製品の相対的競争力が増していること、また単に植物由来というだけでは既存の石化製品を代替する積極的理由にはなっていないこともあり、バイオプラスチック市場がAPTSIS 15で想定したスピードでは拡大していないのが実情です。
一方、中長期的な視点においては、枯渇性資源の価格が再上昇すると見られるなか、社会的要請はさらに高まるものと思われ、事実、欧州をはじめとして生分解性やバイオコンテントを法制化する動きが本格化してきています。MCHCグループでは、APTSIS 20でも引き続き再生可能原料・材料に関する指標を運用し、一段高い目標の達成をめざしています。多彩な機能を発現させることのできる「DURABIO」や「BioPBS」といった製品を通じて、多様化するお客様のニーズに対応しつつ、KAITEKI実現に向けて貢献してまいります。

植物由来のバイオプラスチック
植物由来のバイオプラスチック

2014年度

三菱化学:最新技術の導入によってコスト削減とCO2削減を実現

三菱化学鹿島事業所では、2012年にILLA International,LLC.(ロシア)と技術導入に関する契約を交わし、2014年7月、酸分解によるフェノール製造工程の技術改良を完了しました。機器設計および運転条件の最適化によって高度な制御システムを構築できたことで高収率・高安定な生産プロセスが実現し、原料の歩留まり改善ならびに運転トラブル回避が可能となりました。この技術改良によるコスト削減効果として年間6.7億円を見込んでいます。また、使用する天然資源量を削減できたことで、製品製造に伴うCO2発生量を年間1.8万トン削減できる見通しです。

三菱化学鹿島事業所ビスフェノール課の皆さん
三菱化学鹿島事業所ビスフェノール課の皆さん

2013年度

三菱樹脂:コージェネレーション設備を導入

2013年7月、三菱樹脂株式会社の長浜工場において、2基のコージェネレーション設備が稼働を開始しました。この設備は環境負荷の低い都市ガスを燃料として発電を行い、その発電で生じた排熱を熱源として利用することによって、エネルギーおよびGHG排出量削減に貢献しています。また、緊急時に電力供給が制限された場合でも、2,000キロワットの自家発電設備を用いて製品供給が継続できるよう、体制を整備しました。

長浜工場のコージェネレーション設備
長浜工場のコージェネレーション設備

三菱化学物流:最新の省エネ機器を搭載した運送用船舶を導入

三菱化学物流株式会社では、運送用の船舶を借り入れる際、環境に配慮した船舶を積極的に採用しています。例えば、2013年2月に導入した「第二三恭丸」は電子制御式エンジン、同年9月に導入した「菱顕丸」は可変ピッチプロペラなど、それぞれ最新の省エネルギー機器を搭載しており、燃費とGHG排出量の削減につながっています。

第二三恭丸
第二三恭丸

※ 三菱化学物流は三菱化学のグループ会社です。

田辺三菱製薬:ガソリン車をハイブリッド車へ切り替え、CO2排出量を削減

田辺三菱製薬株式会社では、営業外勤者が使用しているガソリン車1,500台を、2015年までにハイブリッド車へ切り替える計画を推進。この取り組みによって、2012年度は2011年度に比べてCO2排出量を年間222トン削減しました。また、自動車を運転する従業員に対しては、ゆっくりとアクセルを踏み、早めにアクセルを離すよう指導するなど急加速・急減速を避ける「エコ運転」の実践を呼び掛けています。

営業車にハイブリット車を採用
営業車にハイブリット車を採用

三菱レイヨン:炭素繊維強化プラスチックが自動車の外板部材に採用

三菱レイヨン株式会社が量産化に向けて開発した炭素繊維強化プラスチックが、2014年モデルの高級スポーツ車のトランクリッドに採用されました。アルミ製に比べて約半分の重量ながら、アルミ製以上の剛性を確保することで、軽量化による燃費向上(CO2排出量削減)と高速運転時の走行安定性に貢献します。今後は自動車用途および産業用途向けの受注を拡大していくことにより、さらなるCO2削減を実現していきます。

日産自動車株式会社「GT-R」のトランクリッド
日産自動車株式会社「GT-R」のトランクリッド