サステナビリティ(MOS)の実績

三菱ケミカルグループで特定したマテリアリティに対する目標と、その進捗を測る指標として「MOS(Management of Sustainability)指標」を設定し、運用しています。それぞれの指標について毎年の進捗をモニタリングすることで、マテリアリティへの取り組みを着実に推進しています。

進捗報告

事業ポートフォリオ戦略として重要な課題/環境や社会への影響として重要な課題

成長事業領域(社会課題解決型事業)の売上収益割合/サーキュラーエコノミーおよび気候変動対策に貢献する製品※の売上収益割合

成長事業領域売上収益割合

※成長事業領域(社会課題解決型事業)のうち、GHG低減と炭素循環の事業領域

対象事業領域の売上収益は堅調に推移したものの、目標達成には至りませんでした。引き続き、EV普及に貢献する製品、バイオプラスチックといった注力市場において、当社グループが強みとする製品の販売拡大に注力します。2025年度には、サステナビリティ関連製品※の売上収益を20%まで拡大することをめざします。

※サステナビリティに資する製品、特に気候変動、サーキュラーエコノミー、食糧供給、水資源保全など

環境や社会への影響として重要な課題

GHG排出量の削減率(2013年度比、国内)

GHG排出量の削減率(2013年度比、国内)

COD(国内)

COD(国内)

※2025年度の目標は2019年度の水準(1,600t)を維持

廃棄物最終処分量※の削減率(2019年度比、国内)

廃棄物最終処分量※の削減率(2019年度比、国内)

※自社の定常的な生産・物流活動において定常的に発生する産業廃棄物の埋立量

LCA活動の進捗度

LCA活動の進捗度

環境インパクト削減、気候変動や水資源問題の解決、循環型社会形成に向け、GHG排出量、水使用や廃棄物による環境負荷削減を測る指標に対し目標を設定しています。
GHGの国内排出量は、生産効率の向上や設備改善に加え、主要事業所での生産量減少により、2013年度比で26%削減しました。目標に対する進捗に課題のあった廃棄物については、最終処分量の多い事業所での原因調査を行っています。引き続き歩留まり改善やリサイクル率向上の取り組みによる削減を進めます。
また、当社グループでは、環境インパクトやカーボンフットプリント(CFP)の定量評価のため、LCA(ライフサイクル・アセスメント)の活用を進めています。マネジメントツールとして活用する取り組みなどを目標に設定し、LCA活用の進捗度100%をめざします(下記参照)。

LCAの活用事例

当社グループでは、LCAをカーボンニュートラル実現に向けたツールとしても活用しています。具体的にはこれをR&D、製造、製品提案などさまざまな場面で活用し、GHG削減の取り組みにつなげています。今後は、そのノウハウを蓄積しながら、活用領域を拡大していきます。

活用実績

● R&Dの検討初期段階にて、バイオマス原料への切り替えによるGHG削減効果を確認
● 製造工程で発生する副生品をリサイクルし、有効活用することによる製品CFPの削減量を確認
● 製品のホットスポット分析に基づき、改良策の実現可能性とCFPへの影響の両面からGHG削減案を検討し、お客さまにCFP低減計画を提案

ホットスポット分析

製品の環境負荷の内訳をライフサイクルの構成要素ごとに確認し、負荷の高い部分を特定することで環境負荷を下げるための検討が可能に

GHG排出量

事業基盤として重要な課題

顧客満足度

顧客満足度

当社グループは、お客さまをはじめとするステークホルダーと、さまざまな機会を通じて、積極的かつ建設的に対話し、KAITEKIの実現に向け、協働していきたいと考えています。また、お客さまの声を重視し、より良いサービスの提供とお客さまの満足度向上に活用するため、毎年、お客さまに対しアンケートを実施しています。アンケートでは、製品やサービスへの満足度のほか、当社が実施しているサステナビリティへの取り組みの認知度なども含め、グループへの評価を多角的に確認しています。その結果をもとに顧客満足度を把握し、お客さまとの関係をより強いものとし、持続可能な成長につなげていきます。

従業員エンゲージメント/ウェルネス意識

従業員エンゲージメント/ウェルネス意識

※従業員意識調査における設定項目の好意的回答者の割合

当社グループは、従業員エンゲージメントとウェルネス意識を向上させることで、従業員がポテンシャルを最大限発揮し、より高い創造性や生産性をめざします。

経営層のダイバーシティ

2022年度実績 2023年4月1日実績 2025年度目標
24% 28% 40%

経営人材の多様化により、幅広い経験を有する人材が経営判断をするべく、経営層のダイバーシティを指標としていますが、今後は国際性とジェンダーに重きを置いた定義に改定をして管理します。2022年度はこの2要素のいずれかを有する経営層の割合が24%でしたが、2025年度は40%を目標に各種施策を実行していきます。

ESG株式指数に関する評価

当社グループの取り組みが評価され、以下のようなESG株式指数に継続的に組み入れられています(2023年6月末時点)。
今後も、評価結果から得られた視点や課題を検討し、関連する諸活動の一層の強化につなげていきます。

Dow Jones Sustainability Indices

Dow Jones Sustainability Indices

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数※

MSCI日本株女性活躍指数

MSCI日本株女性活躍指数※

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FTSE4Good Index Series

FTSE4Good Index Series

FTSE Blossom Japan Index

FTSE Blossom Japan Index
FTSE Blossom Japan Sector Relative Index

休業度数率

休業度数率

存立に関わる重要課題/リスク管理上、重要な課題

事故件数

事故件数

安全の確保は企業の社会的責任であるとの認識のもと、事故の発生は未然に防止し、安定操業を継続していきます。リスクアセスメントや研修、マネジメントからの定期的な情報発信、各事業・地域で相互啓発型の安全活動を強化することで、従業員により深く安全意識を浸透させ、休業度数率と事故件数を改善していきます。

重大コンプライアンス違反件数

2022年度は、目標の0件に対して、1件発生しました。発生した違反に対しては、事実を重く受け止め、適切な措置を取るとともに、チーフコンプライアンスオフィサーの指揮と監督のもと、再発防止策を講じていきます。また、グローバル共通で定めたグローバル・コンプライアンス推進プログラムのもと、全従業員に対して教育と研修を定期的に実施し、コンプライアンス意識のさらなる浸透を促していきます。

情報セキュリティ研修受講率

情報セキュリティ研修受講率

全従業員が情報資産保護の重要性と責任を認識できるよう、毎年、情報セキュリティ研修を実施しています。未受講者には繰り返し受講を呼びかけ、重要性を伝えることで、年々受講率は拡大しています。今後もさらなる向上を図り、従業員の情報セキュリティに対する意識向上を促します。

過去実績

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